ミルコらプライド格闘家申告漏れ 消費税計２千万円

ミルコらプライド格闘家申告漏れ　消費税計２千万円

2008年05月08日15時02分

　総合格闘技の旧「ＰＲＩＤＥ」で活躍していた外国人選手１０人近くが日本で得た「ファイトマネー」などにかかる消費税の申告をしていなかったとして、東京国税局の税務調査を受けていたことが分かった。少なくともチャンピオン経験者ら５人が、０４～０６年で計約２千万円の申告漏れを指摘された模様だ。

　外国人スポーツ選手の場合、日本で得た収入にかかる所得税については原則、日本側での支払い時に源泉徴収される。しかし消費税については、前々年に来日して得た賞金などの興行収入（売上高）が年間１千万円以上あれば、「課税事業者」として税務署に届け出た上で、申告・納税しなければいけない。

　こうした複雑な手続き・仕組みはなかなか理解されていないようで、一部のプロゴルファーや競馬の騎手など、個人単位で短期間だけ来日・活動するスポーツ選手らに申告漏れが相次いでいるという。

　関係者によると、申告漏れを指摘されたのは、ミルコ・クロコップ（本名同・フィリポビッチ、クロアチア出身）▽バンダレイ・シウバ（ブラジル出身）▽アントニオ・ホドリゴ・ノゲイラ（同）▽マーク・ハント（ニュージーランド出身）の各選手ら。

　いずれも指摘を受けて修正などに応じているという。

　ＰＲＩＤＥの運営をしていた「ドリームステージエンターテインメント」（ＤＳＥ、東京都港区、昨年４月に解散）の関係者やブラジルなど各国の格闘技関係者によると、０６年までに毎年来日していた１０人近くが税務調査を受けた。選手の代理人が来日し、調査に対応することもあったが、選手の大半は消費税の申告・納税義務について「知らなかった」などと話していたという。

　０５年から消費税免除の基準となる売上額が３千万円から１千万円に引き下げられたため、申告対象となる選手も増えた。ＤＳＥの清算人は「選手個々の納税意識の問題。ただ調査後、税務について選手やマネジャーに講義をするなどした。その後全く問題は起きていない」としている。

　ブラジル人選手の代理人を名乗る同国関係者は取材に対し、「間接税を自分で申告しなければいけないことなど、当時は全く知らされていなかった。必要な義務はこれからも果たしていきたい」などと話している。

　ＰＲＩＤＥは一時ブームを巻き起こした総合格闘技の一つだが、地上波放送を打ち切られるなどして昨年から活動休止になった。運営会社もＤＳＥから別の法人に移ったが、昨年１０月にこの法人も閉鎖された。５人のうち、ミルコ選手は無差別級、シウバ選手はミドル級、ノゲイラ選手はヘビー級の元チャンピオン。