'Brain decline' begins at age 27
Concentration
Mental abilities decline at a relatively young age, experts suspect
Mental powers start to dwindle at 27 after peaking at 22, marking the start of old age, US research suggests.
Professor Timothy Salthouse of the University of Virginia found reasoning, spatial visualisation and speed of thought all decline in our late 20s.
Therapies designed to stall or reverse the ageing process may need to start much earlier, he said.
His seven-year study of 2,000 healthy people aged 18-60 is published in the journal Neurobiology of Aging.
To test mental agility, the study participants had to solve puzzles, recall words and story details and spot patterns in letters and symbols.
The natural decline of some of our mental abilities as we age starts much earlier than some of us might expect
Rebecca Wood of the Alzheimer's Research Trust
The same tests are already used by doctors to spot signs of dementia.
In nine out of 12 tests the average age at which the top performance was achieved was 22.
The first age at which there was any marked decline was at 27 in tests of brain speed, reasoning and visual puzzle-solving ability.
Things like memory stayed intact until the age of 37, on average, while abilities based on accumulated knowledge, such as performance on tests of vocabulary or general information, increased until the age of 60.
Professor Salthouse said his findings suggested "some aspects of age-related cognitive decline begin in healthy, educated adults when they are in their 20s and 30s."
Rebecca Wood of the Alzheimer's Research Trust agreed, saying: "This research suggests that the natural decline of some of our mental abilities as we age starts much earlier than some of us might expect - in our 20s and 30s.
"Understanding more about how healthy brains decline could help us understand what goes wrong in serious diseases like Alzheimer's.
"Alzheimer's is not a natural part of getting old; it is a physical disease that kills brain cells, affecting tens of thousands of under 65s too.
"Much more research is urgently needed if we are to offer hope to the 700,000 people in the UK who live with dementia, a currently incurable condition."
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FIFAに不況ダメージなし 08年利益、前年3倍
2009年3月21日12時50分
【チューリヒ(スイス)=村上研志】国際サッカー連盟(FIFA)は20日、08年の財務報告を発表し、利益が前年の3倍以上となる1億8400万ドル(約177億円)だったことを明らかにした。報告書は「全体として08年は金融危機から何のダメージも受けなかった」と記している。
9億5700万ドル(約918億円)の収入に対し、経費は7億7300万ドル(約742億円)だった。新たなマーケティング契約のおかげで収入が約8千万ドル(約77億円)増えたことが、大幅な利益増を呼び込んだという。
バルク事務局長は記者会見で「スポンサー契約の見直しや料金削減の打診をどこからも受けていない」と不況の影響を否定した。FIFAが収入の大半を頼るW杯についても10年大会の入場券申し込みが受け付け開始から1カ月で約80万枚に上ったという。
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サッカー界に経済危機の影響必至 FIFAブラッター会長
【マンチェスター(英国)12日AP=共同】国際サッカー連盟(FIFA)のブラッター会長は11日、経済危機がサッカー界に及ぼす影響について「(経済危機の)第2波によるスポンサーへの影響は避けられない」との見解を示した。
ブラッター会長は外国人投資家による投資を歓迎する一方、「イングランドではクラブがファンのものではなく投資家のものになっている」との懸念も表明した。イタリア1部リーグ(セリエA)のACミランに期限付き移籍中のMFベッカムが引退後、米プロリーグMLSのクラブを購入する意向を示したことについては「サッカーで富を築いた選手がサッカーに再投資するのは素晴らしいことだ」と語った。
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09年度成長率「6%減でもおさまらない」 与謝野経財相
与謝野馨財務・金融・経済財政相は22日のテレビ朝日番組で、2009年度の実質国内総生産(GDP)について「後半によほど改善しなければ、(前年度比)6%減でも収まらない」と語り、大幅なマイナス成長に陥るとの見方を示した。実質で0.0%増とした政府経済見通しは「4月にかけて改定する」と述べ、大幅に下方修正する可能性を示唆した。
日本の実質GDPは国際通貨基金(IMF)が19日、09年の暦年ベースで前年比5.8%減になるとの予測を発表した。経財相は番組でIMFなどの厳しい予測を紹介しつつ、景気は「そんなに良くなる傾向はない」との見方を示した。
政府が09年度予算案の前提として1月に閣議決定した経済見通しは実質GDPが前年度比0.0%増。一方で輸出や生産は昨年末から政府の想定を超えて落ち込んだ。日経グループのQUICKがまとめた民間調査機関18社による最新の予測は平均で実質4.3%減。政府見通しとの差は大きい。(21:02)
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クウェートの製油所建設中止、日揮に発注取り消し通知
日揮は21日、昨年5月に受注を発表したクウェートの製油所建設で、同国から発注取り消しの通知を受けたことを明らかにした。総工費約1兆5000億円の大型プロジェクトで、日揮の受注内定額は約2000億円だった。同国はすでに建設計画の中止方針を明らかにしており、共同受注した海外の複数企業も同様の通知を受けている。日揮の収益に当面の損失はないというが、受注残が減り、来年度以降の業績に影響する可能性もある。
クウェート国営石油会社(KNPC)が20日、日揮に通達した。計画ではクウェート南部アルズールに日量61万5000バレルの処理能力を持つ大型製油所を建設。日揮と韓国GS建設は共同事業体を組み、計約4000億円で中核設備を担当することになっていた。(07:00)
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旧吉田邸全焼:防火設備なく 貴重品も灰に
炎上する旧吉田茂邸=神奈川県大磯町西小磯で2009年3月22日(大磯町提供)
炎上する旧吉田茂邸=神奈川県大磯町西小磯で2009年3月22日(大磯町提供)
蒋介石のガラス製ついたて、ネール元インド首相のクジャクはく製、カーター元米大統領が使った大テーブル……。神奈川県平塚土木事務所によると、22日焼失した同県大磯町の旧吉田茂邸には、歴史を物語る贈り物の数々も保管されていた。吉田元首相と首相官邸を結んだ「官邸電話」も含め焼失したとみられる。駆けつけた地元選出の河野太郎衆院議員は「建物は図面で再建できるかもしれないが、調度品は取り返しがつかない」と肩を落とした。
火災の一報は午前6時2分。大磯町によると、旧吉田邸の警備員から「煙が出ています」と119番が入った。町や消防団に隣接市町からの応援も加え、消防車計18台で消火活動に当たったが、強風に妨げられ全焼を防げなかった。
住宅を所有・管理する西武鉄道によると、警備員1人が敷地内に常駐し、漏電警報と消火器はあったが、火災報知機やスプリンクラーなどの防火設備はなかった。文化財ではないため消防法上の設置義務はない。
ただ、神奈川県内では、火災報知機がない歴史的建物の焼失が相次ぐ。15日には横浜市戸塚区にある国の重要文化財「旧住友家俣野別邸」が全焼したが、原因は調査中。藤沢市の「旧モーガン邸」は07年5月と08年1月の火災で全焼、県警は放火とみて捜査中だ。
旧吉田邸近くに住む小島あや子さん(58)は「2階から富士山も眺められ素晴らしい建物だった。自分の家が燃えたようなショック」と話した。【渡辺明博、吉住遊】
◇「象徴」なくなった
▽御厨(みくりや)貴・東京大教授(日本政治史)の話 戦後政治史に一つの区切りができそうな時期に、その象徴が一足先になくなった気がする。昔の政治家は大邸宅を構え、ぜいたくな空間で物事を考えていた。今の政治家にはない一つのあり方だが、そうした歴史を追体験できなくなるのは残念だ。
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若年性認知症:10万人当たり47.6人 厚労省調査
厚生労働省は、若年性認知症の実態に関する調査結果の概要を発表した。発症、調査時点がいずれも18~64歳の認知症の人は全国で推計3万7750人だった。18~64歳の人口10万人当たりでは47.6人(男性57.8人、女性36.7人)。96年度に実施した、ほぼ同様の調査は推計2万5613~3万7434人で、厚労省は「推計数はほぼ横ばいとみられる」としている。
厚労省研究班(主任研究者、朝田隆・筑波大大学院教授)が06~08年度に茨城、群馬、富山、愛媛、熊本県の医療、保健関係施設などにアンケートした。
推定発症年齢の平均は51.3歳。原因となった疾患は▽脳血管性認知症39.8%▽アルツハイマー病25.4%▽頭部外傷後遺症7.7%--などだった。
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